Sustainability サスティナビリティの取り組み

重点課題(マテリアリティ)とSDGsの関連性

重点課題(マテリアリティ)とSDGsの関連性

当社グループでは、事業を通じて社会に貢献することを大切にしています。社会発展に貢献しながら、人々のライフラインを支えるエネルギーを供給し続けることが使命です。昨今、エネルギー利用における環境負荷が大きな社会課題となっており、当社グループにとって、地球環境・社会との調和は重要かつ喫緊のテーマと認識しています。そこで、長期的視野の下、当社グループが中期経営計画期間中に優先的に取り組むべき重点課題をマテリアリティとして特定しました。グループ一丸となって、マテリアリティの解決を図っていくことで、地球環境・社会と当社グループの持続的発展を目指していきます。マテリアリティを進める際の「リスクと機会」を当社グループのみならず、社会に対する影響の観点でも分析し、活動の指針としています。

マテリアリティ 主要な取り組み 関連する
主なSDGs
リスクと機会
(●:社会に対する影響、■:当社グループへの影響)
収益基盤事業の構造改革
燃料油、化学品を中心とする収益基盤事業にて、パートナーと協働して強固なサプライチェーンを構築し、さらなる安定性と競争力の強化を実現
  • 燃料油事業の収益追求(統合シナジーの最大化、製油所信頼性の向上)
  • ニソン製油所の事業基盤強化
  • 環太平洋サプライチェーンを生かした成長するアジア需要への取り込み
  • 東南アジアガス開発
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リスク
  • 事業により資源(エネルギー・水・材料・土地)利用が増加し、自然資本の消費につながる可能性
  • 省エネルギーの拡大、米中貿易摩擦などに伴う経済減速によるエネルギー需要の低迷、資源価格低下
  • 大規模災害、ウイルス影響など想定外事象によるサプライチェーンへの影響
  • 気候変動対応への社会的要請の高まりによる収益性の低下
機会
  • 再生可能エネルギー開発・導入促進によるGHG削減
  • グローバル規模でのエネルギー安定供給、雇用創出など地域社会への貢献
  • アジア地域における人口増加・経済発展によるエネルギー需要の拡大
  • 国内のライフスタイル変化による石油化学製品需要増、新たな市場の拡大
  • 経営統合による競争力向上、エネルギー安定供給の実現
成長事業の拡大
世の中での必要性が高まる高機能材、再生可能エネルギーなど成長分野における研究開発を強化し、事業規模・領域を拡大
  • 事業規模・領域拡大(中計期間のM&A 1,000億円規模)
  • 高機能材事業営業利益比率 2030年30%へ
  • 海外再生可能エネルギーなどの総電源開発量2030年5GWへ(うち4GWは再生可能エネルギー)
  • ソーラー事業の業態転換
  • ブラックペレット(バイオマス燃料)の開発
  • オープンイノベーションを活用した高機能材の開発強化
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リスク
  • 可食由来(バイオ)燃料開発・利用促進による食糧および植物資源の消費
  • 国内外での政策・制度変更による再生可能エネルギー開発の遅れ
  • 技術革新・新製品の台頭などによる需要構造の変化への追従遅れ
機会
  • 政策誘導および技術革新での高機能・環境配慮型商品創出による消費変革
  • 気候変動問題を背景とした省エネルギー性能製品のニーズ拡大
  • EV・電装部品やAI・IoT機器向け高機能材料の需要拡大
次世代事業の創出
組織の枠組みを超えた技術革新・イノベーションを加速し、将来を見据えた新たな事業を創出
  • 社会の変化、顧客ニーズの多様化、環境負荷低減などを見据えた新たな事業の創出
  • SSの次世代業態開発
  • 分散型エネルギー事業開発
  • サーキュラービジネス
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リスク
  • 国内外での政策・制度変更に伴う新規参入難易度上昇による社会課題取り組みの遅れ
  • 技術開発、オープンイノベーションへの取り組み遅れによる産業・社会変革に貢献できない可能性
  • 事業環境の激変による新規投資の価値毀損
機会
  • 革新的な研究開発、イノベーション創出による新商品・サービスによる社会課題解決
  • 国内でのエネルギー供給の強靭化、地産地消、自家消費など分散型エネルギーの社会的ニーズの高まりを生かした地域創生活動の創出
  • 地域の生活拠点としての役割を担う国内SSにおける新規ビジネス展開
  • 従業員の成長と雇用機会の確保
地球環境・社会との調和
気候変動リスクなどを踏まえ、低炭素社会・循環型社会の実現に向けた方策を推進、かつビジネスパートナー、地域、従業員とのパートナーシップの下でダイバーシティ&インクルージョンも推進
  • GHG削減の取り組み(2030年:2017年比▲200万t-CO2
  • 当社グループが事業を展開するエリアへの貢献
  • ダイバーシティ&インクルージョンの実践
  • 従業員の働きがい向上
  • SDGsの啓発活動
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リスク
  • GHG削減などの急激な環境規制強化に対する対応の遅れ
  • 大規模災害に伴うサプライチェーンの寸断によりエネルギー安定供給が困難となる可能性
  • 国際社会の協調停滞による環境対応の遅れや社会的分断による対応コストの増加
  • 人材獲得競争の激化による当社採用難や継続雇用への影響
機会
  • SDGs促進による社会課題の解決策推進
  • 地域社会との連携による事業の創出、課題解決への貢献
  • 社会の低炭素化要望に伴う事業機会拡大
  • グループのビジョン・方針に共感する優秀な人材確保による成長機会の獲得
ガバナンスの進化
ガバナンス機能の強化を進め、株主をはじめ全てのステークホルダーの信頼を保持
  • 取締役会の役割機能強化
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リスク
  • 適切なガバナンス機能の導入に劣後した場合の当社レピュテーションの低下
機会
  • 透明性、公平性の高い経営の実現による企業価値向上
  • 迅速な業務執行による各種機会を捉えた事業の拡大
  • 持続的成長、中長期の経営計画の適切な推進
デジタル変革の加速
進化するデジタル技術を駆使し、これまでの事業プロセスおよび経営を変革し、事業環境や顧客のニーズに即応
  • デジタル技術の活用による新たな価値創造
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リスク
  • コンピューターウイルス、ハッキングなどの要因による情報漏えいのリスク増大
  • 新規システム導入に伴う初期投資コストの増大、移行期のトラブル発生
機会
  • 技術イノベーションによる社会課題の解決
  • 業務効率化によるコスト削減、時間創出による付加価値の増大

当社グループでは、マテリアリティおよびマテリアリティに結び付く主な取り組みの推進を通じたSDGsへの影響を検討しました。17ゴールが相互に関連し合うSDGsに対し、当社グループは程度の大小はあるものの、全てのゴールに影響すると認識しています。その中でも特に、事業活動を通じてゴール達成に寄与できる領域は、右の以下の3つと考えています。

特にゴール達成に寄与できる領域
SDGsロゴ7・9・11

ゴール達成に取り組む一方で、達成への推進が資源利用やGHG排出量の増加などにつながる面もあるため、右の5つに対しては、負荷を与え得る可能性を考慮し、対応策を検討するなど真摯に取り組んでいく必要があると認識しています。当社グループでは、これらの社会課題に与え得る負荷を最小化、または打ち消すための取り組みを検討していきます。具体的には、石油資源の利用や気候変動リスクにつながるGHG排出量に対し、削減目標を設定し達成に向けた施策検討を進めていきます。また、プラスチックなどの石油化学製品、ソーラーパネルの再資源化に向けた検討もグループ一丸となって進めていきます。

負荷を与え得る可能性があるため対応が必要な領域
SDGsロゴ6・12・13・14・15
出光興産, 株式会社ディ・エフ・エフ