Personnel Systems 人事諸制度

多様で柔軟な働き方の推進

多様で柔軟な働き方の推進

多様な社員が働きやすい環境づくりの一環として、通勤負荷の緩和などにもつながる在宅勤務制度やフレックスタイム勤務制度、サテライトオフィスなどの制度・仕組みを整備しています。
コロナ禍においては、在宅勤務が可能な職種については原則在宅勤務に切り替えるとともに、緊急時対応として就労時間のフレキシブル化、フレックスタイム勤務のコアタイムを緩和し、在宅勤務率90%(2020年4月末現在)を達成することができました。また緊急事態宣言解除後においても、予防対策を徹底し、出社率50%未満(2020年9月末現在)を継続し、コロナ禍の経験をポストコロナの新たな働き方の実現に生かすべく、検討を進めています。さらには、新しい働き方の推進のため、オンライン(コミュニケーション、会議)のガイドラインを制定し、社員が柔軟に勤務できるような体制を整えています。
労働時間管理については、勤務管理システムにて社員の勤務実態を適切に把握するとともに、労働時間に対する意識付けを定常的に実施し、生産性向上につなげることを目指しています。2019年度は、経営統合初年度で業務一本化などの一時的な業務増加により、時間外勤務平均時間数が増加しましたが、職場風土改善・やりがい向上の取り組みにおいて、業務の効率化・生産性の向上に向けて取り組み、ワークライフバランスの実現を目指しています。

一人当たりの時間外勤務平均時間数
グラフ
  • ※対象は、出光興産雇用(社員、シニア、再雇用)で、役職者、休職者、出向者は除きます。
一人当たりの年次有給休暇取得実績
グラフ
  • ※対象は、出光興産雇用(社員、シニア、再雇用)で、休職者、出向者は除きます。
出光興産, 株式会社ディ・エフ・エフ