全ての従業員がやりがい・働きがいを持って、活き活きと働くことができる、より良い会社の共創を目指し、インナーコミュニケーションの活性化を図っています。従業員一人ひとりの成長とやりがい向上のためには、自由闊達な対話ができる安心・安全な場をつくり、良好な社内コミュニケーションを促進するとともに、全社・組織目標の十分な理解浸透等が基盤となると考えます。
そのような企業風土を醸成し、従業員エンゲージメントを高めるため、社員と組織の状況を年1回定量的・継続的に把握し、課題を抽出し施策につなげる「やりがい調査アンケート」、社員と経営層が全社的な課題などに関して直接対話・意見交換・提案を行う「Nextフォーラム」、経営の状況について経営層が直接説明する「タウンホールミーティング」など、さまざまな施策を展開しています。
「Nextフォーラム」は、より良い会社の共創を目指して、社員と経営層が全社的な課題などに対し直接対話・意見交換・提案を行う場です。年2回開催し、各部室から選任されたフォーラム委員（全47部室、計100名）が職場の生の声を集約して、経営層と直接対話します。2021年度は9月、翌2月に開催しました。
Nextフォーラム等の場を通じ経営層と対話を重ね、具体的アクションを実行・展開することで、フォーラム委員の当事者意識を醸成し、さらには社員の変化実感につなげていきます。
2022年度からは新たな試みとして、フォーラム委員の中から14名のリーダーを選出し、「リーダー会」を並走しています。リーダー会では全社視点から課題を一つにまとめ、「全社提言」として経営層へ提出します。これらの活動を通じて、フォーラム委員が経営への参画意識をより高め、企業風土変革に向けた原動力になることを期待しています。
2021年2月オンライン開催の様子
Nextフォーラムでの対話から、全社課題の改善につながる数多くのアクションが行われ、社員の声が全社活動に反映・展開されています。会社の方針や経営層の思いを知る機会としての「タウンホールミーティング」、部門間コミュケーションを活性化する「部室長・次長・課長ワークショップ」、キャリア形成に必要な情報や支援の拡充、部室長のキャリア公開など、複数の施策を実行しました。
今後も全社員が当社で働くことで成長と自己実現ができ、やりがいと誇りを常に感じている状態を実現していきます。
やりがい調査アンケートは従業員のやりがい、相互信頼、一体感を定量的・継続的に分析するために、年1回実施しています。調査結果は経営層および調査に参加した全従業員にフィードバックし、結果の詳細分析および具体的なアクションプランの策定・実行につなげ、その取り組み成果を翌年の調査で確認するというPDCAサイクルを回しています。
自部室経営課題については、部室長を含めた役職者を中心に課題に対する行動計画を策定し次年度方針に反映させ、日々の業務の中で推進とモニタリングを実施するというPDCAサイクルを回しています。
| 実施時期 | 2022年7月下旬～8月上旬 |
| 対象 | 当社および関係会社（29社）の計11,668名 |
| 回答率 | 95.8% |
| 2022年度の 特徴 |
やりがいスコアそのものはわずかに低下していますが、自社への誇りや帰属意識は引き続き高スコアでした。 全社で取り組んだ「多様性」では顕著な改善が見られ、「柔軟な働き方」「環境（IT ／設備）」は特に製造拠点を中心に改善傾向となりました。 また、新設設問として、部門・部室間連携を問う設問と、日々の仕事の充実度や活力を問う設問を追加しています。属性間のスコア差（特に年代別）には問題意識を持っており、経営層と従業員との対話の中で本質課題を見極め、対策を講じていきます。 |
会社の方針や経営層の思いを知る従業員と経営層との対話の機会として「タウンホールミーティング」を開催しています。ミーティングでは事前に従業員から寄せられた質問に経営層から回答するとともに、オンラインチャットでも質問に回答します。
2021年度は年2回のタウンホールミーティングに加え、Nextフォーラムからの提言を受け2021年11月より決算説明のミニタウンホールミーティングをスタートしました。今後も四半期ごとに実施予定です。その他、管掌役員と事業部の従業員が直接対話するミニタウンホールミーティングも開催しています。
ミニタウンホールミーティング（事業部開催）
当社グループは、国内外の各地域における労働関連法令の順守に努めるとともに、全ての従業員が安心して仕事に注力できる職場環境づくりを進めています。労働基準法に基づき、従業員代表が労使協定および就業規則の制定・改定に伴う意見書の作成などを行います。人事諸施策の変更に関する周知は、社員向け説明会などの場で行っています。当社の労働組合であるFTOE（Forward Together with Our Energy）との間では、定期的に労使協議を行っています。これらの取り組みを通して、人事諸施策の内容や賃金水準、労働条件や福利厚生について、納得性・ 共感性の高い施策の展開を目指しています。
当社は、いかなる環境変化にもスピーディかつフレキシブルに対応し事業目的を果たしていきます。その原動力である従業員一人ひとりの生産性・働きがい・創造性を高め、新たな価値創造に挑戦するため、Activity Based Working （ABW）を進めています。ABWとは、「いつでも・どこでも・誰とでも」、時間・場所にとらわれず、従業員が自らの業務に最適な働き方を自律的に選択できることであり、当社はその環境を整備しています。
2020年12月に大手町本社へ移転して以降、社員の生産性向上を目指し、ABWを推進してきました。毎年アンケートにより社員の声を集め、オフィスに反映しています。2023年度は大手町オフィス改善PJを発足させ、オフィスの改善体制を強化しています。2023年7月にはオフィスの各スペースに活用方法を記したガイドラインを設置し、誰もが各スペースを有効に活用できるようにしました。その他、転入者向けにオフィスガイダンス実施や活用頻度の低いスペースの変更等、社員がより働きやすい環境を目指して日々対応しています。本社のみならず、各事業所等でもABWの推進を行っています。
当社は5年ごとに、従業員アルバムを作成しています。全世界の出光グループ関係者がお互いの顔を認識でき、創業からの歴史を振り返ることで従業員の帰属意識の向上や、OFAな企業風土の醸成にもつながっています。2021年は、当社の創業110周年に当たり、従業員アルバムを電子版でも作成し、コミュニケーションに役立てています。