Nextフォーラムとは、より良い会社の共創を目指して、社員と経営層が全社的な課題などに関して直接対話・意見交換・提案を行う場です。年2回開催し、各部門から選任されたフォーラム委員（全57部門、計110名）が職場の生の声を集約して、経営層と直接対話します。2020年は3、9月に新型コロナウイルス感染症対策としてオンラインで開催しました。
今後もNextフォーラムでの対話を重ねていくことで社員の声を全社活動に反映・展開し、全社員が当社で働くことで成長と自己実現ができ、やりがいと誇りを常に感じている状態を実現していきます。
やりがい調査アンケートは従業員のやりがい、相互信頼、一体感を定量的・継続的に分析するために、年1回実施しています。調査結果は経営層および調査に参加した全従業員にフィードバックし、結果の詳細分析および具体的なアクションプランの策定・実行につなげ、その取り組み成果を翌年の調査で確認するというPDCAサイクルを回しています。
アンケートから抽出された全社経営課題はNextフォーラムを通じて経営層と社員で議論を行い、これを機に後述の「DTKプロジェクト」や「製造現場における働き方改革」といった全社横断プロジェクトが発足しています。また、自部門経営課題については、部門長を含めた役職者を中心に課題に対する行動計画を策定し次年度方針に反映させ、日々業務の中で推進とモニリングを実施するというPDCAサイクルを回しています。
タウンホールミーティング※や役員との意見交換会の開催といった、経営層と社員の直接コミュニケーションの場を増やしたことにより、「マネジメント：経営陣」カテゴリーが昨年比＋9%、設問「経営陣（役員）は、重要な決定事項について、その背景や理由を社員に対し分かりやすく説明している」に対する好意的回答が昨年比＋7%と改善しました。
DTKプロジェクトによる業務効率化・業務削減、フラットな組織構築による意思決定スピード強化、働き方改革に関する各具体策の全社的な推進により、「仕事の内容・進め方：業務効率性」の項目で、好意的回答昨年比＋3%、および「環境（IT/設備）」項目で＋6%を達成しました。また、「会社はデジタルトランスフォーメーションを取り入れようとしている」という設問は、昨年比20％ポイント以上アップと大幅な改善となりました。
両立支援や新しい働き方に対する取り組み、子育て中社員を対象にしたTeamsランチ分科会などの実施により、全カテゴリーにおいて女性社員の好意的回答がアップしました。
昨年度は若手社員のやりがいが相対的に低かったが、キャリア関連施策の推進、役職者360°診断を通じた部下マネジメントやコミュニケーション強化、製造現場における働き方改革推進などにより、ほぼ全てのカテゴリーが絶対値として大きく 改善しました。
新しい働き方に対する取り組み（在宅勤務の推進、オンライン会議の活用など）により、好意的回答70%を達成しました。
2019年7月19日、第2回「Nextフォーラム」を開催しました。今回は経営統合後初の開催とあり、全国55拠点からフォーラム委員78名と木藤社長をはじめとする経営層14名が参加しました。
2020年3月19日、第3回Nextフォーラムを開催しました。新型コロナウイルス感染予防のため、台場オフィスでの開催から、急きょ、Microsoft Teamsでのオンライン会議へ変更して実施しました。木藤社長、岡田副社長、寺上サステナビリティ戦略室長をはじめ、全国54部室97名のフォーラム委員や執行役員など総勢143名が参加しました。これだけの大規模なTeams会議は当社では初の試みで、参加者の半数以上が在宅勤務でしたが、新たな働き方改革の実践として、多くの人がその有用性を実感する機会にもなりました。
2019年夏に行った「やりがい調査アンケート」の結果を受けて、2019年12月までに各職場が考える全社共通の経営課題として55部室から計129件の課題を抽出しました。その課題について2020年1月下旬から2月中旬にかけて、全7回、延べ112名のフォーラム委員が参加して「委員事前ミーティング」を通じて討議を重ねました。その結果、課題を6カテゴリーに大別し、それぞれの項目で「背景・理由」、「ありたい姿」、「要望」を取りまとめ、経営陣へ事前に提示しました。当日はこれらの提示内容に対して、木藤社長から直接回答した他、人事部、製造技術部をはじめとした個別部室が回答しました。また、フォーラム委員と部室長、人事担当役職者が協働して自部門の課題解決に取り組む動きも始まっており、次世代技術研究所が「10年後のありたい姿」を策定し、職場風土改革や人材育成についてPDCAサイクルを回して継続的に取り組んでいる「COMPATH活動※」や、関西支店などの事例を紹介しました。
