氏名 | 役職 | 所有する 当社の 株式の数 |
経歴 | |||||||||||||||||||||
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A | 月岡 隆 | 代表取締役会長 | 44,535株 |
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B | 亀岡 剛 | 代表取締役副会長 副会長執行役員 |
11,080株 |
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C | 木藤 俊一 | 代表取締役社長 社長執行役員 |
18,408株 |
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D | 岡田 智典 | 代表取締役 副社長執行役員 |
9,036株 |
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E | 松下 敬 | 取締役 副社長執行役員 |
17,502株 |
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F | 新留 加津昭 | 取締役 専務執行役員 |
3,429株 |
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G | 出光 正和 | 取締役(非常勤) | 2,422,030株 |
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H | 久保原 和也 | 取締役(非常勤) | - |
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I | 谷田 俊之 | 監査役 | 5,364株 |
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J | 高橋 研児 | 監査役 | 1,639株 |
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氏名 | 所有する 当社の 株式の数 |
経歴 / 選任理由 | 委員会 | 2018年度 取締役会への 出席状況 |
2018年度 監査役会への 出席状況 |
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指名諮問 委員会 |
報酬諮問 委員会 |
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K | 橘川 武郎 | - |
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委員長 | 15回中 15回 (100%) |
- | |||||||||||||||||||||
【選任理由】 過去に社外役員以外の立場で企業経営に関与した経験はありませんが、大学教授としての豊富な経験、幅広い知見および経営学、特にエネルギー産業論の専門家として企業経営に関する十分な見識を有し、当社の「社外役員の独立性基準」を満たしていることから、 社外取締役としての職務を適切に遂行することができるものと判断しています。 |
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L | マッケンジー・ クラグストン |
- |
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〇 | 15回中 15回 (100%) |
- | |||||||||||||||||||||
【選任理由】 過去に社外役員以外の立場で企業経営に関与した経験はありませんが、元外交官および大学教授としてビジネスや行政、国際渉外に精通し、企業経営に関する十分な見識を有し、当社の「社外役員の独立性基準」を満たしていることから、社外取締役としての職務を適切に遂行することができるものと判断しています。 |
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M | 大塚 紀男 | 664株 |
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〇 | 2019年 4月 就任 |
- | |||||||||||||||||||||
【選任理由】 日本精工株式会社の代表執行役社長および取締役会長を歴任し、グローバルな成長戦略を推進するとともに、コーポレートガバナンスの強化を行うなど、経営に関する豊富な経験と高い見識を有し、当社の「社外役員の独立性基準」を満たしていることから、社外取締役としての職務を適切に遂行することができるものと判断しています。 |
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N | 安田 結子 | 199株 |
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委員長 | 2019年 4月 就任 |
- | |||||||||||||||||||||
【選任理由】 ラッセル・レイノルズ・アソシエイツ・ジャパン・インクの日本における代表者を務め、企業のエグゼクティブアセスメント、CEO後継者育成に携わるなど、経営者としての豊富な経験、グローバル・リーダー育成における幅広い見識を有し、当社の「社外役員の独立性基準」を満たしていることから、社外取締役としての職務を適切に遂行することができるものと判断しています。 |
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O | 小柴 満信 | - |
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2019年 4月 就任 |
- | ||||||||||||||||||||||
【選任理由】 JSR株式会社にて研究部門、電子材料事業部門に長く携わり、電子材料事業部長を経て、2009年から2019年まで同社代表取締役社長を務めました。同氏は、技術分野における高い専門性ならびに経営者としての豊富な経験および幅広い見識を有しており、当社の「社外役員の独立性基準」を満たしていることから、社外取締役としての職務を適切に遂行することができるものと判断しています。 |
氏名 | 所有 する 当社の 株式の数 |
経歴 / 選任理由 | 委員会 | 2018年度 取締役会への 出席状況 |
2018年度 監査役会への 出席状況 |
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指名諮問 委員会 |
報酬諮問 委員会 |
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P | 伊藤 大義 | 4,656株 |
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〇 | 15回中 14回 (93%) |
16回中 16回 (100%) |
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【選任理由】 過去に社外役員以外の立場で企業経営に関与した経験はありませんが、公認会計士および大学教授として企業会計に精通し、企業経営に関する十分な見識を有し、当社の「社外役員の独立性基準」を満たしていることから、社外監査役としての職務を適切に遂行することができるものと判断しています。 |
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Q | 山岸 憲司 | - |
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〇 | 2019年 4月 就任 |
同左 | |||||||||||||||||
【選任理由】 過去に社外役員以外の立場で企業経営に関与した経験はありませんが、弁護士として企業法務に精通し、企業経営に関する十分な見識を有し、当社の「社外役員の独立性基準」を満たしていることから、社外監査役としての職務を適切に遂行することができるものと判断しています。 |